要旨【目的】院外心肺停止傷病者(OHCA)に対し救急救命士が実施する特定行為の中で包括的指示化(包括化)可能な処置を抽出し,包括化が救急活動時間に与える影響を明らかにする。【対象】北海道内9消防本部が対応したOHCA症例。[調査1]2年間の事後検証票を解析し,救急救命士が提示した具体的指示要請に対してMC指示医師が修正を指示した割合を医師介入率として算出した。[調査2]プロトコル改訂により初回アドレナリン投与(薬投)までに必要な具体的指示が2回から1回に減少した前後各1年間における指示要請時の通話時間,初回薬投,救急活動時間,病院到着前の心拍再開率および1か月後の神経学的予後を比較した。[調査3]プロトコル改訂前後条件下におけるOHCA事例への対応模擬訓練を動画撮影し,初回薬投時間,搬出開始時間を計測比較した。【結果】[調査1]声門上器具気道確保,静脈路確保,初回薬投の3つは医師介入率が1%未満であった。[調査2]具体的指示要請回数の減少により指示要請時通話時間は31秒短縮,初回薬投は30秒短縮でいずれも有意差を認めた。救急車内収容時間,心拍再開率,神経学的予後は有意差を認めなかった。[調査3]模擬訓練では包括化による初回薬投までの短縮時間は32秒,現場搬出開始までの短縮時間は39秒であった。【結語】声門上器 具気道確保,静脈路確保,初回薬投の3つの特定行為は包括化を検討すべきである。
要旨【目的】救急集中治療の人生の最終段階(以下,終末期)における方針決定は倫理問題を抱えやすい。理由は突然発症し情報と時間的猶予が少ない,生命維持装置を駆使するため急性期と終末期の境界が不明瞭,意識障害などで患者が意向を示せないなどである。そのため当センターでは多職種倫理カンファレンス(inter–professional ethics conference: IPEC)を開催し,問題解決に取り組んできた。これまでに実施したIPECの内容を検証し,その有用性と課題を検討した。【対象】2016年1月1日から2018年3月31日の27か月間にIPECを行った39例。患者背景,IPEC開催日,検討メンバー,終末期の判断率,意思決定の方法,方針決定日と内容,転帰等を算出した。【結果】IPECは必要性が判断されるとほぼ同日のうちに開催された。初回のIPECで方向性が 示されたのは77%であり,その後の患者家族との合意形成の過程で衝突がみられたケースはなかった。【結語】救急集中治療の現場では患者の状態変化が速く,方針決定には機動性と迅速性を要するため,IPECによる方針検討は有用であった。一方でその検討プロセスには質を確保することも重要であり,IPEC議事録兼進行マニュアルや意思決定能力評価シートといった標準化ツールなどによるクオリティーコントロールの可能性が示唆された。